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中日新聞東京本社主催「働く女性の健康課題への対応の重要性に関する勉強会」に筑波大学大学院・久野譜也教授が登壇

更新日:1月29日

女性特有の健康課題による経済損失等の話題を提供


中日新聞東京本社が主催する「働く女性の健康課題への対応の重要性に関する勉強会」が1月21日、同社会議室にて開催されました。当日は、幹部社員等が参加する中、筑波大学大学院教授で弊社代表の久野が登壇し、様々なエビデンスをもとに、働く女性の健康課題に関する講演を行いました。


久野は、内閣府SIP(戦略的イノベーション創造プログラム)「包摂的コミュニティプラットフォームの構築」のプログラムディレクターをつとめており、同テーマに関するエビデンスや課題、その対応策の紹介とともに、経営にも影響を与える女性の健康課題に関する話題を披露。


とくに若年・中年女性における「痩せ願望」や運動実施率の低さ、それに伴う体力の低下が大きな問題になっていることについて取り上げました。女性の痩せは、当事者だけでなく、将来の子どもの健康リスクにも影響があることが分かってきており、健康リテラシーを向上させる必要があると述べました。



        最新の知見や課題について講演する筑波大学大学院の久野譜也教授




また、運動が不十分とされている産前産後の母親に運動の機会を設けるプログラムとして、内閣府SIPの中で取り組む「MOM UP PARK」についても紹介しました。運動と相談・交流の時間で構成される本プログラムは、体を動かすのみならず、人と繋がることで孤独感の解消にも繋がり、心身共に健幸になってもらうことを目指すもので、運動に関心はあるが実践できていない母親の積極的参加を目指し取り組んでいる、と話しました。


さらに健康経営に論及し、働く女性が8割と言われる現代において「女性の健康課題」への対応策が必須であることを訴えました。当事者の心身の健幸サポートだけでなく、幹部社員等の非当事者に対しても女性特有の健康課題へのリテラシーを上げる働きかけが必要であると強調しました。


 

MOM UP PARK(マムアップパーク)とは?

筑波大学の研究者 × 保健師や助産師、運動指導士などの専門家チームが科学的根拠に基づき提供する、オンライン中心のオリジナルプログラムです。

自身のケアを後回しにしがちなママ向けに「運動プログラム」と「相談・交流プログラム」で構成され、出産や育児を乗り切るための”体力”と”知識”、ママ友や専門職との”つながり”を持ってもらうことを目的としています。

なお、DXを活用した伴走型支援として効率的に展開するため、地元自治体のオンサイト開催と全国どこからでも参加できるオンライン開催を組み合わせて実施しています。

 

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